日本のコリアン街に異変! 韓国美人「売春」5000円(1)

エンタメ・2014/11/14 17:00 / 掲載号 2014年11月20日号

 韓流ブームで名を馳せたJR新大久保駅(東京・新宿区)周辺のコリアン街で、最近ショップの倒産、夜逃げが大急増。夜の帳が下りた裏通りには立ちんぼが増殖しており、以前はキラびやかだった韓流の街が、殺伐とした冬の嵐にさらされだしているのである。
 その背景を、韓国ウオッチャーが解説する。
 「コリアン街は韓流ブームの終焉、朴槿恵大統領の行った反日政策とヘイトスピーチで存亡の危機に立たされてきたが、ここにきてさらなる災いに見舞われている。それが昨年勃発した、韓国屈指の大手銀行『国民銀行』をはじめとする複数の韓国系銀行で起きた不正融資疑惑なのです。これら銀行の東京支店が、日本のヤクザのフロント企業や韓国系企業に、総額600億円から1000億円もの不正融資を行っていた疑惑が浮上。コリアン街に、大きな打撃を与えているのです」

 この不正融資疑惑は、昨年から韓国の金融監督院やソウル中央地検が捜査に乗り出し、すでに逮捕者が続出中。また、捜査の進展に伴い重要参考人の自殺が相次ぎ、韓国内では「超ド級の大疑獄」と報じられているほどなのだ。
 だが、気になるのはこの疑惑が、なぜコリアン街の荒廃に拍車を掛けたのかという点だろう。これには、深刻な裏事情が存在するのである。前出の韓国ウオッチャーがこう続ける。
 「事態を重く見た日本の金融庁が、今年8月に『国民銀行』の東京支店に年内の業務停止命令を出したからです。新大久保の韓流ショップや飲食店は、主に国民銀行をはじめとする韓国系銀行の東京支店から融資を受けており、これが原因で新大久保のコリアンタウンに大恐慌が起きたのです」

 また、日本の金融関係者はこう明かす。
 「実際、この不正融資疑惑で逮捕された某銀行の東京支店長は、『新大久保のコリアンタウンは俺が作った!』と豪語していたほど。ところが、『国民銀行』に業務停止命令が出たことで各銀行の審査が厳格化し、担保がないまま貸し付けていた案件や書類の偽造、過剰融資が白日のもとにさらされた。これにより、融資のストップや貸し剥がしが起き、倒産、閉店に追い込まれる店が相次いでいるのです」

 実際、コリアン街の衰退ぶりは凄まじい。今年8月には、就任前の朴大統領や金大中元大統領、韓流スターのイ・ソジン、K-POPアイドルのT-ARAなどが訪れたこともある高級焼き肉店『大統領』が閉店。
 また、今春には韓流グッズなどの売り上げで、最盛期には16億円もの売上高があったコリアン街のシンボル『韓流百貨店』が、3億4000万円の負債で倒産に追い込まれているのだ。
 「特に大きな影響を受けているのは、韓流ブームのピーク時に韓国系銀行から多額の融資を受けて中古ビルを買収し、家賃で稼いでいた輩や飲食店の若手経営陣たち。ビルの購入者は、ピーク時には坪10万〜15万円の賃貸でも借り手が引きも切らない状態だったが、これが一転。今では半分以下の家賃でも借り手がつかない。飲食店も、銀行不祥事や韓国政府の反日政策で客が激減し、資金ショートしてしまったのです」(同)

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