菜乃花 2018年10月04日号

新会社設立で始まる『大塚家具』父娘の骨肉バトル第二弾“裏”

掲載日時 2015年09月02日 10時00分 [社会] / 掲載号 2015年9月10日号

 大塚家具の父娘バトルが意外な展開を見せている。父親の勝久前会長が、保有する同社の95万株(発行済み株式の4.9%)を年末までに売却する旨の報告書を関東財務局に提出したのだ。
 それでも13%超を保有する筆頭株主には変わりはないが、市場筋がにわかに色めき立ったのは、勝久氏が7月1日付で東京・高輪に『匠大塚』なる家具販売の新会社を設立したこと。資本金3000万円のこの会社の役員には、長男と妻に加えて大塚家具で腹心だった元総務部長、元財務部長が名を連ねる。
 どうやら勝久氏が手にする株式売却マネー約17億円は新会社の事業資金に充てられる公算が大きく、市場では「遠からず残りの株もたたき売って娘(久美子社長)と本気で決別するのでは」との観測が飛び交っている。これ以上の“お家騒動”は、勝久氏が晩節を汚す。それに耐えられなくなったとの見立てである。

 とはいえ、そこは百戦錬磨の勝久氏のこと、全く別の見方も囁かれている。大塚家の資産管理会社で発行済み株式の9.75%を保有する『ききょう企画』をめぐって東京地裁で進行中のドロ沼訴訟は年内にも結審するようで、一部には父親の勝久氏が勝訴する可能性が指摘されている。
 そうなれば、たとえ久美子社長が控訴したところで勝久氏の影響力が増し、外部の“応援団”を動員すれば臨時株主総会の開催にこぎ着け、会社から追放した久美子社長を逆にパージすることも可能。それにもかかわらず勝久氏が“挙兵”した理由を法曹関係者は「ブランドイメージの刷新が最大の狙い。当然、次への含みがある」と深読みする。
 「新会社の『匠大塚』が、久美子社長一派を追放した大塚家具を傘下に置く持ち株会社方式に改めれば、派手な骨肉争いというブランドイメージが和らぐ。まだ勝久さんが保有株の全てを売却しないのは、裁判で勝訴してからでも遅くないからです」

 確かに、民事訴訟の法廷で娘への激しい憎悪を口にし、裁判官からたしなめられた勝久氏が簡単に矛を収めるとは思えない。

関連タグ:大塚家具

社会新着記事

» もっと見る

新会社設立で始まる『大塚家具』父娘の骨肉バトル第二弾“裏”

Close

マダムとおしゃべり館

▲ PAGE TOP