久松かおり 2019年4月4日号

前澤友作社長“1億円バラまき”の裏で加速するブランドの「ZOZO離れ」

掲載日時 2019年01月11日 22時00分 [芸能]

 「日頃の感謝を込め、僕個人から100名様に100万円【総額1億円のお年玉】を現金でプレゼントします」と太っ腹企画をぶち上げ、リツイート数世界新記録を更新した『ZOZOTOWN』の前澤友作社長。ネット上では、賛否両論が飛び交ったが、幸運をゲットした当選者の喜びの声が上がると、早くも第2弾を期待する声が広がっている。

 1億円企画に関しては単なる“金のバラまき”と批判も上がったが、ZOZOの知名度アップに貢献し、結果的には安い広告代だったと言えなくもない。しかし、今後の業績見通しに深刻な危機が訪れる可能性もあるという。

 「今回のお年玉企画で、新規でZOZOを利用する人も増えているといいますが、一方で、昨年末にアパレル大手のオンワード樫山がZOZOから撤退することを発表。オンワードは『23区』をはじめ、『組曲』『ICB』『自由区』など若い女性を中心に人気のブランドを抱えていて、ZOZOでの販売も好調でした。しかし頻繁に割り引きセールが行われ、クーポンによる値引き合戦が白熱するZOZOの販売方法に不信感を抱いていたようです。長年培ったブランドに“安物”のイメージが付くことを懸念する業者は、オンワードだけではありません。追従するブランドが出てくる可能性は高いでしょうね」(アパレル業界関係者)

 ネット通販の拡大で“脱モール依存”を掲げるアパレル企業が増えているが、収益性の高い自社サイトでの販売と違い、ZOZOなど多数のブランドが集まるECモールでは高額の手数料を取られることから、必ずしも収益に直結するわけではないという。

 「ZOZOを通しての販売は、約35%もの手数料を取られてしまいます。これは百貨店の手数料に匹敵するほど。宣伝料と割り切って出店するブランドもありますが、利益はほとんど残らないでしょうね。また、高級ブランドにとっては、たび重なるセールによってブランドイメージも低下。最近では、ZOZOに依存しない完全自社販売サイトに移行する動きが活発化してきていますね」(業界紙記者)

 ZOZOの業績拡大をけん引した若者に人気の『ユナイテッドアローズ』などのブランドも、明らかに品質が落ちていると指摘する声もある。仮にユナイテッドアローズが撤退ともなれば、一気に“ゾゾ離れ”が加速する可能性もありそうだ。

 浮き沈みの激しい業界だけに、前澤社長もネット人気にあぐらをかいていると、足元をすくわれてしまうかもしれない。


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