使用者責任を絶妙に免れたジャニーズ事務所の幹部たち

今月6日、ジャニーズ事務所は、女子高生に対する強制わいせつ容疑で書類送検(のちに起訴猶予)されたTOKIOの山口達也(46)と契約解除することを発表した。

山口の事件は先月25日に発覚して翌26日に会見。その後、今月2日にTOKIOの残る4人のメンバーが会見。先月30日に5人で話し合いを重ねた際、山口から「辞表」が提出されていたことを明かしていたが、それを受け入れる形での契約解除となったという。

「そもそも、芸能プロなのに『辞表』というのはおかしな話。TOKIOの会見終了後、山口のプロフィールがジャニーズの公式サイトから削除されていただけに、契約解除は時間の問題と言われていた。事件の性質からして、山口に復帰の目はないだけに、『辞表』を口実に早々とクビを切っただけ」(芸能記者)

そんな中、ワイドショーのコメンテーターや識者、さらにはネット上などでは、タレントのみを矢面に立たせたジャニーズの体質に批判が殺到している。

「年齢的にジャニー喜多川社長、メリー喜多川社長が会見に出るのは難しい。となると矢面に立つべきはメリー氏の娘で次期社長となる藤島ジュリー景子副社長。会見に出てうまく乗り切ることが出来れば株を上げ、所属タレントたちの求心力も高まったはず。しかし、まったく表に出ず、使用者責任を免れてしまったため株は大暴落。今後、ジャニーズを離れるタレントやスタッフが続出することになりそうだ」(芸能プロ関係者)

今後、ジャニーズ帝国の崩壊が加速しそうだ。